広告
こんにちは。3人の子どもを育てながら、等身大の暮らしを発信している節約ライターのミサキです。
節約を意識し始めてから早くも6年。最初は「我慢ばかりでつらいな」と思うこともありましたが、続けていくうちに気づいたのは、何かを「やめること」で暮らしがぐっと楽になるということでした。以前は当たり前のように時間やお金を費やしていた習慣を手放すことで、家計だけでなく心も軽くなったのです。今回は、私が実際に「やめてよかった」と感じた習慣を5つ紹介します。
1. 苦手な家事を無理に続けること
料理は好きですが、食器洗いや掃除は大の苦手。そこで思い切って食洗機とロボット掃除機を購入しました。初期費用はかかりましたが、家事の負担が減り、心に余裕ができました。節約を長く続けるためには、こうした「苦手を減らす投資」も大切だと実感しています。
2. 気が進まない人付き合い
以前は誘われると断れず、気が乗らない集まりにも参加していました。外食費や交通費が重なり、家計を圧迫することも少なくありませんでした。そこで「無理に参加しない」と決めたところ、時間もお金も節約でき、家族との時間をより大切にできるようになりました。
3. 不用品を溜め込むこと
「いつか使うかも」と思って買ったセール品や使わないものが押し入れにいっぱい…。結局ほとんど出番はなく、片付けに悩まされていました。思い切って断捨離をしてからは、部屋も気持ちもすっきり。今は「持たない暮らし」を心がけるようになりました。
4. 見栄での買い物
昔はブランド物を買って満足感を得ようとしていましたが、見栄はキリがなく、結局浪費につながるだけでした。背伸びをやめて、自分に合った暮らしを意識するようになってからは、自然と貯金のペースもアップ。気持ちも安定するようになりました。
5. 便利すぎるサービスに頼りきること
外食やサロン、美容サービスなど、便利なものは世の中にたくさんあります。もちろん魅力的ですが、その分お金もかかります。私は「まずは自分でやってみる」ことを選びました。料理の腕が上がったり、セルフカットに挑戦したりと、結果的に節約だけでなく達成感も得られています。
まとめ
以上が、私が「やめて本当に良かった」と思う習慣5つです。手放すことで、お金だけでなく気持ちまで軽くなるのを実感しています。これからも、浪費につながる行動や無理な我慢はせず、心地よい暮らしを目指していきたいです。
この記事が、皆さんの暮らしのヒントになれば嬉しく思います。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
2026年、新築でも住宅ローン控除が「対象外」に!? 知らないと損する「省エネ基準」必須化の全貌
住宅ローン控除は、マイホーム購入者の大きな味方。年末ローン残高の0.7%が最長13年間、所得税や住民税から差し引かれるこの制度が、2026年から大きく変わります。これまでは新築ならほぼ対象だった控除が、今後は「省エネ基準を満たす家」だけの特典になるのです。 要件を満たさない新築住宅は、残念ながら控除対象外。家計の負担軽減効果を得られない可能性があります。宅地建物取引士である筆者が、2026年本格施行の新ルール「省エネ基準必須化」の核心をわかりやすく解説します。2026年、『その他の住宅』が消える！従来、新築住宅のローン控除は、住宅の省エネ性能によって4つの区分（長期優良住宅・低炭素住宅、ZEH水準省エネ住宅、省エネ基準適合住宅、その他の住宅）に分かれ、それぞれ借入限度額に差がありました。図解：2024年までの区分と2026年以降の変化[簡易図表のイメージをここに挿入](2024年まで) 対象区分:長期優良住宅・低炭素住宅 → 借入限度額最大ZEH水準省エネ住宅 → 借入限度額大省エネ基準適合住宅 → 借入限度額中その他の住宅（省エネ基準未適合） → 借入限度額小 (※2024年1月以降
【36歳手取り24万円の男性が語る「80歳まで続くかもしれない静かな絶望」—奨学金返済と将来への漠然とした不安】
近年、「老後破産」や「下流老人」といった言葉が注目を集めています。将来の生活資金をどのくらい準備できているでしょうか。今回は、都内で1Kに暮らす36歳の男性、清田さん（仮名）のリアルな声を通して、現代の働く世代が抱える経済的課題を見ていきます。清田さんの現在の月収は約30万円、手取りは約24万円です。家賃は管理費込みで8万円、会社からの家賃補助はありません。家賃を差し引くと手元に残るのは約16万円ほど。自炊はほとんどせず、食費がかさんでしまうため、節約が難しい状況です。夏場はエアコンを使いたいものの、電気代を考えるとつけっぱなしにはできないと話します。最大の悩みは奨学金の返済です。有利子で約300万円の借入があり、心理的負担は大きいと言います。「大学に進学できたことはありがたいですが、返済はただの借金で、生活を圧迫しています」と清田さん。奨学金の返済を滞ると延滞金が発生し、勤務先に連絡がいく場合もあるため、返済は逃れられません。厚生労働省の『令和6年 賃金構造基本統計調査』によると、30代後半の男性の平均賃金は、大学院卒が約44万9千円、大学卒が約37万3千円、高卒は約28万3千円と学
【最新情報・令和7年】3万円の給付チャンス到来！「価格高騰重点支援給付金」、申請はお済みですか？
令和7年に入り、「価格高騰重点支援給付金」の支給が全国の自治体で順次始まっています。物価の上昇が続く中、家計への影響が大きい世帯にとって、今回の給付金はまさに心強い支援策といえるでしょう。例えば横浜市では、令和6年12月13日時点で市内に住民登録があり、世帯全員が令和6年度住民税均等割非課税であることが給付の対象条件となっています。このように自治体ごとに細かい条件が異なるため、自身の住む地域の最新情報を確認することが重要です。「価格高騰重点支援給付金」とは？支給額と対象世帯についてこの給付金は、国が決定した「国民の安心・安全と持続可能な成長を目指す総合経済対策」の一環として実施されるものです。物価高の影響を受けやすい住民税非課税世帯を支援する目的で、1世帯あたり3万円が支給されます。さらに、18歳以下の子どもがいる子育て世帯には、**子ども1人につき2万円の加算（こども加算）**が行われるため、該当する家庭には大きな助けとなるはずです。一部の自治体では、住民税の均等割のみが課税されている世帯も対象に含まれる場合があり、例えば東京都墨田区ではこの条件でも給付対象とされています。「申請不要
「タンス預金が危ない!?」インフレ時代に現金が溶けるワケ 今すぐ始めたい3つの“お金の守り方”
「銀行預金より安全」と思って、手元に現金を保管する「タンス預金」。確かに銀行破綻リスクは避けられるかもしれませんが、実は見えないリスクが潜んでいます。それはインフレによるお金の価値の目減りです。日本銀行のデータ（2026年第1四半期速報）によると、家計の金融資産のうち、現金・預金は約105兆円にのぼります。しかし、この「現金」がインフレの波にさらされていることをご存知でしょうか？インフレがタンス預金を蝕む！インフレとは、モノやサービスの価格が全体的に上がっていく現象。例えば、去年100円で買えたパンが今年は110円になると、同じ100円で買える量が減ってしまいます。これがお金の購買力の低下です。タンス預金は利息がつかないため、額面金額は変わりません。しかし、物価が上がり続けると、タンスの中の1万円札が持つ「実際に買える力」はどんどん減っていくのです。気づかないうちに、あなたの資産の実質的な価値が溶け出している可能性があります。インフレ時代を生き抜く！賢いお金の守り方３選では、インフレに負けないためにはどうすればいいのでしょうか？ リスクを分散し、お金の価値を守るための方法を3つご紹介し
【衝撃事実】97%の家庭が実感する電気代高騰！プロが教える「我慢しない節電術」10選
「電気代が高すぎる...」と感じている人は実に97%に上ります。最新調査で明らかになったこの驚きの数字。でも諦めるのはまだ早い！今日からできる簡単節電術で、家計に優しい生活を手に入れましょう。■電気代の現実：数字で見る驚きの事実2026年の調査によると：・97%の家庭が「電気代が高い」と実感・86.7%の人が日頃から節電を意識・86%の人が「これ以上節電できない」と限界を感じている特に「在宅ワークの増加」「ペットの室温管理」「高齢者・子どものいる家庭」では、電気使用量の削減が難しいのが現状です。■プロ直伝！家計を救う3大家電の節電術【エアコン編】・遮熱カーテンで熱気をシャットアウト（15%節約）・帰宅後すぐにエアコンONはNG！まず換気を・扇風機併用で体感温度2℃アップ・フィルター掃除を月1回で10%節電【冷蔵庫編】・食材の詰め過ぎは冷えを悪化（20%電力増）・熱い料理は冷ましてから保存・壁から5cm離して設置で放熱効率UP・ドア開閉は1日50回以内を目標に【照明編】・LED電球に交換で最大85%削減・人感センサー導入で無駄な点灯防止・こまめな掃除で明るさ維持・昼間はカーテン全開で自然
スマホを質に入れ、雨の中4時間歩いて食料配布へ 就職氷河期世代・56歳男性の現実「生きるのが精一杯」
2026年5月中旬、雨が横殴りに降る東京都庁前。そこには約700人の行列ができていた。行われていたのは、NPO団体などが主催する無料の食料配布。列の後方には、一人の男性の姿があった。都内在住の鈴木孝さん（仮名・56歳）。この日、電車賃すら手元になく、4時間もかけて徒歩で現地にたどり着いたという。「本当はもっと早く来たかったけど…」と鈴木さんは言う。生活が厳しい中、少しでも食費を浮かせるために、都内の食料配布情報を日々チェックしている。彼は、1990年代から2000年代初頭に社会に出た「就職氷河期世代」の一人。バブル経済崩壊とともに社会に放り出され、安定した職に就けず、不安定な働き方を続けてきた。現在は月13万円の生活保護でなんとか暮らしているが、家賃や光熱費を差し引けば、残るのはわずかな金額のみ。やりくりに困るときはスマホを質屋に持ち込んで現金化し、何とか数日をしのいでいる。「業務用スーパーで27円の袋麺を買って1日を過ごすことも珍しくありません」と語る鈴木さん。手に入れたレトルトご飯や野菜の入った袋を受け取ると、再度列の最後尾に並んだが、すでに配布終了の時間が迫っており、2袋目には間
「ドラム式に替えると高くなる？」洗濯機の電気代・水道代を徹底比較してみた結果…
「長年使ってきた縦型洗濯機、そろそろ買い替えようかな」と考えたとき、多くの人が候補に挙げるのが「ドラム式洗濯乾燥機」です。ただし、気になるのは電気代や水道代。特に乾燥機能を使うと、ランニングコストが高くなるのではと不安になる方も多いのではないでしょうか？そこで本記事では、「縦型」と「ドラム式」の電気代・水道代を実際のデータを元に比較し、どちらが経済的かをわかりやすく解説します。ドラム式のほうがコストが安いって本当？洗濯機のコストは主に「洗い方」と「乾燥方式」で大きく変わります。それぞれの仕組みを比較しながら見ていきましょう。■洗い方の違いドラム式洗濯乾燥機は、ドラムを回転させながら衣類を持ち上げて落とす「たたき洗い」を採用しており、水の使用量が少なく済むのが特徴です。そのため、水道代を抑えやすくなっています。一方、縦型洗濯機は底の回転羽根で水流を起こしながら衣類をこすり合わせて洗う「もみ洗い」が主流で、水をたっぷり使うため、水道代は比較的高めです。■乾燥方式の違い乾燥には「ヒートポンプ式」と「ヒーター式」があります。ヒートポンプ式は、湿った空気を除湿しながら乾燥させるためエネルギー効率
「頑張っているのに貯まらない人へ」ひろゆき流・ムダな努力をやめて“自由に生きる”方法
どれだけ真面目に働いても、気づけば通帳の残高は増えていない。そんな日常に疑問を持ったことはありませんか？ネット文化の先駆者・ひろゆき氏は、「お金を稼ぐこと＝幸せ」ではないと断言します。むしろ、必死に働くことで自由を奪われ、心がすり減っていく――そんな現代人が直面する矛盾を、彼はシンプルに切り取ります。お金がないことより、「お金に追われる生き方」が本当の不幸。この記事では、そんなひろゆき流の“自由に生きるヒント”を紹介します。稼いでも幸せになれるとは限らないたくさん働いているのに、なぜかお金が残らない。それは、働くこと自体に代償があるからです。長時間労働の末に疲れ果て、自由な時間も健康も、家族との時間も失っていく。そうして得られる報酬は、果たして見合っているでしょうか？いくら努力しても昇給せず、納得のいかない評価を受ける。そんな不公平を感じながらも、「生活のためだから」と自分を納得させて働く日々。ひろゆき氏は言います。「そこまでして得たお金に、意味はありますか？」“お金がないとできない”と思い込んでいませんか？実際のところ、現代の生活に必要なものは驚くほど少ないのです。冷蔵庫、洗濯機、ス
年収800万円でFIREを目指せる？iDeCoだけに頼った早期リタイア戦略を徹底シミュレーション
近年注目を集めている「FIRE（経済的自立と早期リタイア）」というライフスタイル。自分らしい生き方を求め、早期に仕事を辞めて自由な時間を手に入れることを目指す人が増えています。そんな中、老後資金の積立制度として注目されるiDeCo（個人型確定拠出年金）を活用し、「FIREを実現できないか」と考える人も少なくありません。では、実際に年収800万円の会社員がiDeCoをフル活用することで、FIREを実現することは可能なのでしょうか？本記事では、FIREとiDeCoの相性、そして現実的な支出と貯蓄可能額をもとに、具体的なシミュレーションを行いながら検証していきます。FIREとの相性が抜群？iDeCoのメリットとはiDeCoとは、自分で積み立てる私的年金制度で、掛金が全額所得控除となるうえ、運用益も非課税、さらに受け取り時にも税制優遇を受けられるという、節税効果が大きい制度です。特に年収が高めの層にとっては、税制メリットが大きく、将来の資産形成において非常に有効な手段といえるでしょう。FIREとは、蓄えた資産や投資からの収益で生活費を賄い、働かずに自由な時間を楽しむ生き方を指します。iDeCo
「海外移住、いつ・どこへ行く？」人生を変える“5フラッグ理論”と後悔しないタイミングの見極め方
「いつかは海外で暮らしてみたい」――そう思っている人は多いかもしれません。しかし、実際に移住を決断するとなると、どの国を選ぶべきか、そして“いつ”移住すべきかで迷う人は少なくありません。そんな悩みにヒントを与えてくれるのが、「5フラッグ理論」という考え方です。これは、ひとつの国にとどまらず、住む場所・働く場所・お金を置く場所などの役割をそれぞれ最適な国に分けて自由に生きるというライフスタイルの戦略。特に、ドバイ在住の日本人投資家たちの間で注目を集めています。日本人に人気の「住みたい国」はどこ？2022年、日本人の海外移住者数は55万人を超え、過去最多を記録しました。年々増加傾向にあり、特に注目されているのが「長期滞在先としての国」の傾向です。移住先として多く選ばれているのは、アメリカ（約22万人）、オーストラリア（約6万人）、カナダ（約5万人）、ブラジル、イギリスなどの英語圏の国々です。しかし、長期滞在者の数で見ると、アメリカに次いで中国、オーストラリア、タイ、カナダなど、アジア圏の国も人気を集めています。その理由のひとつに、「文化的な親しみやすさ」が挙げられます。とくに長期滞在の場合
香典が100万円超え…税金はかかる？喪主が知っておくべき香典と課税の基本
90歳で亡くなった母の葬儀を執り行ったAさん。高齢ということもあり、当初は親族と親しい友人のみで静かに見送る予定でした。ところが、想像以上に母の交友関係が広く、葬儀の知らせが伝わると多くの方々が参列し、香典の総額は最終的に100万円近くになったそうです。その後、喪主を務めたAさんはふと不安になりました。「香典でこれだけの金額を受け取ってしまって、本当に税金はかからないのだろうか？」と。まず、結論から言うと、香典には贈与税はかかりません。一般的に、個人が年間で110万円を超える贈与を受けると贈与税の対象になりますが、香典はこの限りではありません。国税庁が定めている「相続税法基本通達21の3-9」によれば、「香典や花輪代、祝い金や見舞金などは、社交上必要と認められる範囲であれば、たとえ贈与の性質を持っていても課税の対象とはしない」と明記されています。つまり、葬儀で受け取る香典は、たとえ金額が200万円になったとしても、それが一般常識の範囲であれば、贈与税の対象外です。また、香典は故人からの財産でもないため、相続税の対象にもなりません。では、会社などからの花輪代や弔慰金はどうでしょうか？この
「貯金500万円しかないけど老後が不安…」50代からでも間に合う“老後資金の備え方”
子どもの教育費が思った以上にかかり、「老後のための貯金が気づけば500万円だけ…」という悩みを抱える方は少なくありません。子育てが一段落する50代は、老後資金の準備に本格的に向き合うタイミングでもあります。「もう遅いのでは？」と不安になるかもしれませんが、今からでも十分にできる対策があります。本記事では、現状を見つめながら、50歳からでも間に合う老後資金の準備方法をご紹介します。50代の平均貯金額はどれくらい？まずは、ご自身の資産状況が他の家庭と比べてどうなのかを確認してみましょう。金融広報中央委員会「知るぽると」によると、2023年の50代「二人以上世帯」の金融資産保有額は、平均1147万円、中央値は300万円となっています。平均よりも中央値が大きく下がるのは、一部の資産が非常に多い世帯が平均を押し上げているためです。さらに、「金融資産を保有していない」と回答した世帯も全体の約27.4％にのぼり、決して珍しいことではありません。「貯金が少ない」ことを深刻に捉えすぎず、現実的な対策を考えることが重要です。老後2000万円問題はもう古い？ 最新の必要資金は…？かつて話題になった「老後20
